2019年に⾦融庁が指摘した「⽼後2000万円問題」は、公的年⾦だけでは⽼後の⽣活資⾦が不⾜するという警鐘を鳴らしました。そして今、物価上昇やインフレの影響を受け、「⽼後4000万円問題として再び注⽬されています。
物価上昇率と⽼後資⾦の関係
物価上昇率が4%の場合、複利計算を⽤いると、約18年で必要な⽼後資⾦は倍になります。これは「72の法則」に基づき、72を年間のインフレ率で割ることで、資⾦が倍になる年数を概算できるというものです。
倍になる年数= 72÷ インフレ率
この計算により、4%のインフレ率であれば、約18年で⽼後資⾦は倍になると⾒積もられます。
「72の法則」に関する記事はこちら
世界経済の成⻑率とインフレ率の現状
世界経済の成⻑率がインフレ率を下回っていると、年々物価上昇に追いつけなくなる可能性があります。IMFの報告によると、世界経済の成⻑率は2024年に3.1%、2025年には3.2%と予測されています。⼀⽅で、世界の総合インフレ率は2024年に5.8%へ、2025年には4.4%へと鈍化する⾒込みです。この状況は、経済成⻑がインフレを上回ることが難しいことを⽰しており、投資を通じてインフレを上回るリターンを⽬指すことの重要性を強調しています。
CPI(消費者物価指数)がかなり急激に上昇しているのが分かりますね。
本来ならほかの指標等も引き合いに出したいところですが、本題と逸れるので省略します。物価上昇率が寄与しているとだけ何となく感じていただきたいです。
投資を通じた資産形成の重要性
株式投資: ⻑期的な視点で株式市場に投資し、インフレ率を上回るリターンを⽬指します。
債券投資: 安定した収⼊を求める場合、国債や社債などの債券が適しています。
不動産投資: 不動産はインフレに強い資産クラスとされ、賃貸収⼊によるキャッシュフローを⽣み出します。
投資信託: 分散投資を⾏いたい場合、投資信託が有効です。特に、積⽴NISAやiDeCoを利⽤することで税制⾯でのメリットも享受できます。
⻑期的な経済成⻑率とインフレ率の関係
歴史的に⾒ると、⻑期的な経済成⻑率はインフレ率を上回ることが⼀般的です。世界銀⾏のデータによると、1961年から2019年までの間に、多くの国々で実質GDPは物価の上昇を超えるペースで成⻑しています。これは、経済の成⻑がインフレを補って余りあるほどの⼒を持っていることを⽰しており、⻑期的な投資戦略において重要な意味を持ちます。
実質GDP成⻑率 > インフレ率
この関係は、インフレによる購買⼒の低下を補い、さらに資産価値を増加させることができる投資を通じて、個⼈の資産形成においても重要です。特に、株式や不動産などの資産クラスは、⻑期的にはインフレ率を上回るリターンを提供する傾向にあります。
投資によるインフレ対策の重要性
現在、世界経済の成⻑率はインフレ率を下回る状況にありますが、これは⼀時的な現象である可能性が⾼く、⻑期的な視点を持つことが重要です。適切な投資を⾏うことでインフレ率を上回るリターンを⽬指すことは可能です。株式投資、債券投資、不動産投資、そして分散投資を⾏う投資信託など、様々な投資⼿段を駆使することで、インフレに打ち勝ち、資産を守り、増やすことができます。
上記画像は投資家の方がこぞって聖書の如く読んでいる「敗者のゲーム」の抜粋だそうです。およそ100年の平均で投資することでインフレ率を上回ることが出来ることがわかりますね。
まとめ
⻑期的な視点で⾒ると、経済成⻑率はインフレ率を上回ることが多く、これは投資を通じて資産を形成し、インフレに対抗するための有効な戦略です。個⼈投資家は、この歴史的な傾向を理解し、インフレの影響を受けにくい、またはインフレを上回るリターンを提供する資産クラスに投資することで、⽼後の資⾦不⾜に備えることができます。
